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【人為的地震】韓国の地震、地熱発電所が誘発?水やCO2の地下注入が日本でも大地震を引き起こす可能性

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昨年2017年11月15日に韓国南部の浦項で起きた、M5.4の地震の話題を。
米「サイエンス」誌最新号に寄稿された論文によると、この地震は、付近の地熱発電所から地中に水を注入したことが直接的原因だとわかった。
つまり、「人為的地震」(人工地震)だということだ。

浦項地震(M5.4)

この地震は、2016年9月12日に発生した慶州地震(M5.8)に次いで、韓国で過去2番目に強い地震となった。
地熱発電は、地下4km以上の深さに穴を堀り、水を注入して、地熱で加熱して、発生する水蒸気でタービンを回して発電するもの。


地震の震源は、地熱発電所からわずか600mの近距離だったという。
釜山大学地質環境科学科のキム・グァンヒ教授は「浦項地震の震源と地熱発電所は600m離れている。慶州(キョンジュ)震災以降、慶州やその周辺地域で微小地震を観測してきた結果、地熱発電所が土の中に水を注入した2016年1月29日から今年9月18日までの時期とこれまで発生した微小地震の間に関連性があるものと分析された」と話した。


それでもなおかつ、誘発地震の可能性は低いとする科学者もいる。
地下への水などの注入によって地震が誘発される可能性は、これまでTOCANAの記事も含めて何度か紹介した。


たとえば、昨年12月の下記の記事では、さまざまな形の「人為的地震」(人工地震)があることをトカナで紹介している。
www.tankyu3.com
 

スイスで地熱発電会社が告訴される

2009年、スイス・バーゼルの地熱発電プロジェクトの工事が原因で、2006年12月8日にM3.4の地震が発生したとして、住民が開発会社社長を告訴した。
M3規模と、日本ではまったく大した事のない規模だが、スイスでは100年間にM6超の地震がまったく起きていない国で、この程度でも「被害」が出たのだろうか。

地下水が地震を誘発する

地下水の移動によって地震が誘発されることは、一部の科学者も認めていることだ。
新潟県中越地震(2004年、M6.8)も、人為的地震であるという説がある。


新潟県長岡市には「南長岡ガス田」があり、地下4500mのところに高圧の水を注入して岩を破砕していた。
このガス田は1984年の生産開始以降、21世紀に入って「水圧破砕法」を使うようになった。


ここではまた、地球温暖化で問題とされる二酸化炭素(CO2)を液体化して、地下深部に圧入する実験も行われていた。
中越地震と中越沖地震、これらの2つの震源に極めて近いところで2つの「作業」をしていたことになる。


武蔵野学院大学の島村英紀特任教授は、この地震との相関関係を、まったく否定する証拠もないと語っている。

地下へのCO2の注入

前述のように、地下にCO2を注入することによっても、誘発地震が起こり得るとされている。
苫小牧市「苫小牧CCS実証試験センター」では、CCS(二酸化炭素CO2を回収し地中深くに圧入・貯留する技術)の実験を実施中で、この地での大地震の誘発が懸念されている。

地熱発電による誘発地震の可能性

日本地震工学会の「JAEE NEWS LETTER」第19号(2017年12月28日発行)がWeb上に公開されている。
ここで、「特集:誘発地震の科学的検証」という興味深い内容がある。
その中で、「地熱発電開発と誘発地震」(高橋浩晃・北海道大学地震火山研究観測センター教授)という一文がある。


これを読むと、CO2 地中貯留(CCS)についても言及されている。
その部分を引用する。

地熱発電は、資源の少ない日本では重要な電源要素であり、今後も積極的に開発を進めることが望まれる。【中略】海外では、地熱開発に伴う数多くの有感地震の発生が報告され、その一部は開発の中止という事態に至っている。日本でも、開発の進展に伴い、有感の誘発地震が発生する可能性は十分に考えられる。有感の誘発地震発生に備え、地震のモニタリング体制を整備するとともに、関係データの公開に基づく科学的な評価や検証を行える仕組みを作ることが、地元からの理解を得つつ開発を進めるためには重要である。
(高橋浩晃、「地熱発電開発と誘発地震」、「JAEE NEWS LETTER」第19号より)


科学者の中には、誘発地震のたぐいを疑似科学とか未科学といった枠組みの中で捉えている人も少なくないようだが、このように客観的にその可能性を検討されている方もいるということは心強い。

世界のCCS導入地域

下記のマップは、世界で実用レベルでCO2地中貯留プロジェクトが実施されているところを示している。
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これを見ると、リング・オブ・ファイアのエリアが微妙に避けられているような気もしてくるが、意図的にそうしているのならば、その点は考慮されていると思えてくる。
もっとも、今後は日本でCCSの実用化が進むならば、この地震国で更に地震を増やすものを取り入れるとは愚かしいと、海外から言われるかもしれない。


日本近海には、CO2の貯留に適した帯水層が広く分布している。
火力発電所や製鉄所が数多く集まる東京湾・伊勢湾・大阪湾・北部九州の4地域の沿岸にも帯水層が分布していて、大量のCO2を貯留できる可能性が大きいという。


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【図:CO2を貯留できる帯水層の分布】


東京湾、ただでさえ首都直下地震の震源候補となっているのに、やめてと言いたくなってくる。


【参考】



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まだまだ秘密兵器がありそう?
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